窪島氏は学級編成について述べるが、彼の教育に対する姿勢が如実にに書かれている。
少人数学級の幻想と決めつける
窪島氏は、
今, 少人数学級の必要性が語られ,いくつかの自治体で独自に30人学級が実現しつつある。
少しだけ言及しておきたいのは,少人数学級の実現が現在の教育問題を大幅に解決するかの幻想がしばしば語られていることに関連してである。
少人数学級の実現は,教育問題解決の必要条件ではあるが,十分条件ではない。
この部分は、ある一面をとらえている。
学級人数が少ないからとして、きちんとした教育を行わなければ学級人数を少なくしたから教育すすんだとは言い切れないだろう。
だが、ここでも窪島氏の論拠のすり替えがある。
よりよい教育をするために少人数学級が必要だとされてきたのであって、少人数学級が実現すれば教育問題が大幅に解決するとは言われてこなかった。
教育条件と教育内容は、必ずしも一致しないが、教育内容充実させるためには、教育条件は重要なファクターである。
少人数学級の実現が現在の教育問題を大幅に解決するかの幻想と主張して
ナゼ自らは一対一の教育をすすめる
しかし、窪島氏は次のように断言する。
それどころか, 少人数学級はこれまでの日本の学校の教育観と矛盾を呈することになる可能性さえ有している。
旧態依然とした関係で子どもに臨むならば,子どもだけでなく教師もともに一層息苦しくなるであろう。
少人数学級への懸念として,学級集団と学習集団がことなることを理由にその教育的意味に疑問が呈されることがある。
しかし,それは,表面的な違いにすぎない。
6歳の子どもの有する柔軟性は学級集団と学習集団を交代する程度の変化には十分対応可能である。
根本的問題は,その際の指導のあり方や日常の学習指導における子どもとの関係の取り方にある。
単純化していえば,「学級崩壊」,不登校・登校拒否,いじめなど今日の教育問題のほとんどすべてが児童生徒数10人から20人の少人数学級であっても生起する可能性はちいさくない。
少人数学級を否定するエリート主義
それならば、彼は、「少人数学級の実現は,教育問題解決の必要条件ではあるが,十分条件ではない。少人数学級の実現が現在の教育問題を大幅に解決するかの幻想である。」と書くべきなのである。
だが、そうはしない。
教育学を自負する窪島氏としては、少人数学級を含めて教育条件は教育内容を決定づけるファクターとならないとするならば、学校は教育にとって不要な存在になる。
彼は、自らの時代に受けてきた60人学級や50人学級を肯定するのかも知れない。
確かに、彼はそのような中でも大学教授に登り詰めてきたかも知れない。
だが、多くの子どもたちが見捨てられ、充分な教育が受けられなかったことを見ようとしない。
それは、彼がエリートとして育ってきたからとしか言いようがない。
文部科学省らの歓迎する
少人数学級になると管理主義が貫徹すると主張し
逆に多人数学級を賛美させる論拠
学級の生徒が多くても、少なくても「指導のあり方や日常の学習指導における子どもとの関係の取り方」が問題となると言うのである。
ここでは、なぜか、彼の好んで使うドイツ・オーストリア・イギリス・アメリカの少人数学級はまったく引用されない。
それは、それらの国々では、日本と比べものにならない程の少人数で学級編成がなされているからである。
先進国と呼ばれている国々で日本ほど過密クラスはない。
しかし、窪島氏は、この学級数問題で、かれの引用するドイツ・オーストリア・イギリス・アメリカなどを引き合いに出すと「指導のあり方や日常の学習指導における子どもとの関係の取り方」が強調できないためか、引き合いに出すことを止めているとしか考えようがない。
問題は、量ではなく質なんだ。と彼は言いたいのだろう。
では、無定量な学級数でも質の高い教育が出来るというのだろうか。
先進国ははるか以前から少人数学級
日本では、ドイツ・オーストリア・イギリス・アメリカと異なって、生徒数やクラス数で教職員定数が毎年変更される教育制度ののイロハを彼は知らないのだろうか。
しかも、ドイツ・オーストリア・イギリス・アメリカなどの教育行財政は、日本と根本的に違い教育予算独立していて、行政予算とは別立てでつくられていることなども知らないのであろうか。
また、障害児学校を廃校にしても普通校に入学した障害のある生徒のために障害児学校に使われていた教育予算を投入し、教師以外のスタッフや教育条件を整えていることも知らないのであろうか。
障害児が普通学級に入級するとクラス人数を半分以下にするという国があることも知らないのであろうか。
さらに、窪島氏らのすすめる「読み書き障害児への一対一の指導」は、さらに一層息苦しくなるはずなのに、なぜそのような方式を採り入れるのだろうか。
矛盾だらけである。
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